教職員のためのページ



調査・研究


1. 基本方針・研究の種類 2.近年の取り組み 3.研究概要(別ページ)

4.成果物(別ページ) 5. 公的研究費


  授業研究や校内研修などの資料としてご活用ください。
  内容の詳細については、高等学校教育推進室にお問い合わせください。

1. 基本方針・研究の種類


 ◯ 基本方針


1.府内の小学校、中学校、高等学校、支援学校や教育行政のニーズに応え、また、教育センターで実施する教職員研修の内容を充実させることを目的として、社会の変化や学問の進歩に対応した、先進的で実践的な調査・研究を行う。

2.教育センター全体の研究体制のもとに、プロジェクト・チームを編成し、センター職員以外の研究協力委員の協力を得て推進する。

3.調査・研究の成果を府内の学校教育や府の教育行政に還元する。


 ◯ 研究の種類


1.重点研究(学校や教育行政の最も要請の高い教育課題の研究、全所的に取り組むような大規模なプロジェクト研究)

2.課題研究(教科教育・教育課題等について、所員や研究協力委員によるプロジェクト・チームを編成して行う研究)

3.特別研究(全国教育研究所連盟、大阪府教育研究所連盟等の加盟機関における共同研究、他の機関との共同研究、重点研究・課題研究以外の文部科学省科学研究費補助金による研究等)


2. 近年の取組み


令和元年度

区分
研究主題
課題

スクールリーダースタンダードに基づいた管理職研修の在り方について

各職階に必要な資質・能力を踏まえて、管理職自身が求めているスキル等のニーズやこれまでの研修効果等を把握し、管理職研修全体の改善と再構築を推進する。

(令和元年度)
課題

主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりに関する調査・研究

主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりについて、授業改善の取り組みを活性化するため、これらの視点についての理解を深め、よりよい授業づくりに資する。

(平成30年度~令和元年度の2年間)
課題

「深い学び」をもたらす授業デザイン -学びの質の改善に向けて-

「深い学び」とはそもそもどのような学びか、「深い学び」をどのように実現し、どう評価するのかなど授業デザインの在り方を追求し、新学習指導要領実施に向けて高等学校における授業改善の推進に資する。

(令和元年度~令和2年度の2年間)
課題

小学校プログラミング教材活用事例集の開発

プログラミング教育の全面実施に向けて、開発をめざしている指導事例集との関連を持たせながら、小学校教諭等を対象にプログラミング研修を実施し、教材活用事例集の開発に寄与する。

(令和元年度)
課題
教育支援センター設置場所変更に関する効果検証

教育支援センターの活動拠点を教育センターに移すことで、生徒の入室を促進することや、教育相談室との支援・連携体制の強化、教育センターの施設を利用した活動の充実、及び教育センターの他室との連携等の取り組みによる機能強化を図り、1年間の活動について、その効果検証を行う。

(令和元年度)
課題

不登校生徒の理解と支援について(保護者支援)

教職員向けに、ケース・場面ごとの保護者支援の要点を示すことで、不登校生徒・保護者と学校との円滑な連携につなげる。

(令和元年度~令和2年度の2年間)
課題

児童・生徒の資質・能力を育成する授業や校内研究の在り方

新学習指導要領で整理された三つの柱に基づく確かな学びに資する授業プランや教材、教職員の意識を高めていく校内研究について、調査研究する。

(令和元年度)
課題

人権が尊重された学級集団づくりの在り方についての調査・研究

集団づくりの意義について、経験年数の少ない教職員が認識できるようになることをめざすとともに、人権課題に関する理解を踏まえて、すべての子どもたちの人権を尊重するための学級集団づくりの在り方について調査・研究する。

(令和元年度)
特別

学び続ける学校組織への変革を目的とした事前検討会を重視する授業研究の開発

授業研究について、従来の授業後の研究討議会重視型から事前検討会重視型への転換を試み、参加した教師が授業の設計プロセスから共に行うことによって協働性を高め、組織として学べるようになることをめざす。

(平成29年度~令和元年度の3年間)
  

平成30年度

区分
研究主題
課題

同和問題の現状と課題を踏まえた同和教育・人権教育の在り方について

国・府の調査や関係する研究報告書等についての文献研究を行い、様々な人権諸課題の解消の取組みについて整理し、先進的な取組みを行っている学校園所を把握し、実践の収集等を行う。

(平成29年度~平成30年度の2年間)
課題

不登校生徒の理解と支援について

不登校事例を類型化し、仮想事例を使用した見立ての仕方や支援方法を提示することにより、不登校生徒の早期発見・早期対応につなげる。

(平成29年度~平成30年度の2年間)
課題

児童・生徒の言語能力を育成する授業の在り方

「新学習指導要領 総則編」では、子どもたちの言語能力を確実に育成することが、主な改善事項として示されている。本研究を通して児童・生徒の言語能力の育成をめざした授業の在り方を考察し、その成果を府内に発信する。

(平成30年度)
課題

「高等学校で育成すべき資質・能力」の育成と評価に関する調査研究

高等学校の各教科で育成すべき資質・能力を明らかにし、授業におけるそれらの育成や評価の方法について実践例を提示することで、府立学校の教員が単元の明確かつ具体的な到達イメージを持って指導を行うことができるようにする。

(平成30年度)
課題
主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりに関する調査・研究

主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりに関する実践的研究を通して、支援を必要とする子どもが実感を伴って理解できる学びの在り方を検討し、各学校における授業の工夫・改善の推進に資する。

(平成30年度~平成31年度の2年間)
課題

学校現場のニーズに応えた府立学校首席研修の内容開発

次代の管理職養成に向け、現在、学校現場において真に求められている首席の資質・スキル等について調査・研究し、研修内容を全面的に見直すことで、学校経営に有効的に参画できる首席の育成をめざす。

(平成29年度~平成30年度の2年間)
課題

地域の幼児教育の拠点となる「幼児教育センター」の機能と役割に関する調査研究

幼保連携型認定こども園教育・保育要領や今後の国の「幼稚園教育要領」の方向性を見据え、幼児教育に携わる指導者の資質の向上を図るための研修の在り方について調査研究を行う。

(平成29年度~平成30年度の2年間)
特別

防災教育のための教育クラウドとしての「地域情報センター」の構築

市町村教育委員会の協力を得て、地域の自然環境・社会環境・災害情報に関する具体的なデータを集積し、それらを活用した防災教育の授業案を作成し、授業実践する。

(平成28年度~平成30年度の2年間)
特別

SNSを活用した教育相談体制の構築について

いじめなど様々な悩みを子どもが直接相談しやすい環境を整え、子どもへの支援の充実を図ることを目的として、SNS(LINE)を活用した即応性のある文字情報による相談を実施し、相談体制の在り方についての調査研究を行う。

(平成30年度)
  

平成29年度

区分
研究主題
課題

同和教育・人権教育の在り方に関する調査・研究

国・府の調査や関係する研究報告書等についての文献研究を行い、様々な人権諸課題の解消の取組について整理し、先進的な取組を行っている学校園所を把握し、実践の収集等を行う。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

不登校生徒の理解と支援について

不登校事例を類型化し、仮想事例を使用した見立ての仕方や支援方法を提示することにより、不登校生徒の早期発見・早期対応につなげる。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

高等学校における英語スピーキング能力を向上させるための指導法等に関する実証研究

これまでの実践や理論に基づき、生徒のスピーキング能力の向上を図るための指導を実践し効果のあった実践事例をまとめ、教育センターのWebアップや研修での活用を通して周知する。
(平成29年度)

特別

防災教育のための教育クラウドとしての「地域情報センター」の構築

市町村教育委員会の協力を得て、地域の自然環境・社会環境・災害情報に関する具体的なデータを集積し、それらを活用した防災教育の授業案を作成し、授業実践する。

(平成28年度~30年度の3年間)
特別
高等学校におけるアクティブラーニングを教育内容と関連付けた授業の開発に関する調査研究

各教科等において、学びの質の深まりに着目した授業改善を行い、多様な実践事例をまとめWebアップするとともに、授業改善と学校内の組織開発を両輪としたカリキュラム・マネジメントを推進する。
(平成28年度~29年度の2年間)

課題

目標に準拠した授業と学習評価の在り方に関する調査研究

目標に準拠した授業、目標に準拠した評価を通した、子ども自身が目標の達成を実感できる指導・支援の実施に向けて、授業づくりの進め方や学習評価の活用に関する実践的研究を行い、その成果を明らかにする。

(平成28年度~29年度の2年間)
課題

「資質・能力の育成をめざした授業改善につながる評価問題」に関する実践研究

学期や年間などある程度長期のスパンで、子どもにつけたい力が身に付いたのかを見取る評価問題の開発を行い、その視点を生かした授業改善を進めることを通して、授業改善の質を高め、府内の子どもたちの学力向上をめざす。

(平成29年度)
課題

学校現場のニーズに応えた府立学校首席研修の内容開発

次代の管理職養成に向け、現在、学校現場において真に求められている首席の資質・スキル等について調査・研究し、研修内容を全面的に見直すことで、学校経営に有効的に参画できる首席の育成をめざす。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

地域の幼児教育の拠点となる「幼児教育センター」の機能と役割に関する調査研究

幼保連携型認定こども園教育・保育要領や今後の国の「幼稚園教育要領」の方向性を見据え、幼児教育に携わる指導者の資質の向上を図るための研修の在り方について調査研究を行う。 (平成28年度~30年度の3年間)

(平成29年度~30年度の2年間)
  


3. 研究概要(別ページが開きます)


これまでの取組についての研究概要


4. 成果物(別ページが開きます)



5. 公的研究費

   大阪府教育センター科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)に係る事務取扱要領


   大阪府教育センターの研究活動における不正行為への対応に関する規程

このページの先頭へ