教職員のためのページ



調査・研究


1. 基本方針・研究の種類 2.近年の取り組み 3.研究概要(別ページ)

4.成果物(別ページ) 5. 公的研究費


  授業研究や校内研修などの資料としてご活用ください。
  内容の詳細については、高等学校教育推進室にお問い合わせください。

1. 基本方針・研究の種類


 ◯ 基本方針


1.府内の小学校、中学校、高等学校、支援学校や教育行政のニーズに応え、また、教育センターで実施する教職員研修の内容を充実させることを目的として、社会の変化や学問の進歩に対応した、先進的で実践的な調査・研究を行う。

2.教育センター全体の研究体制のもとに、プロジェクト・チームを編成し、センター職員以外の研究協力委員の協力を得て推進する。

3.調査・研究の成果を府内の学校教育や府の教育行政に還元する。


 ◯ 研究の種類


1.重点研究(学校や教育行政の最も要請の高い教育課題の研究、全所的に取り組むような大規模なプロジェクト研究)

2.課題研究(教科教育・教育課題等について、所員や研究協力委員によるプロジェクト・チームを編成して行う研究)

3.特別研究(全国教育研究所連盟、大阪府教育研究所連盟等の加盟機関における共同研究、他の機関との共同研究、重点研究・課題研究以外の文部科学省科学研究費補助金による研究等)


2. 近年の取組み


平成29年度

 
区分
研究主題
課題

同和教育・人権教育の在り方に関する調査・研究

国・府の調査や関係する研究報告書等についての文献研究を行い、様々な人権諸課題の解消の取組について整理し、先進的な取組を行っている学校園所を把握し、実践の収集等を行う。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

不登校生徒の理解と支援について

不登校事例を類型化し、仮想事例を使用した見立ての仕方や支援方法を提示することにより、不登校生徒の早期発見・早期対応につなげる。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

高等学校における英語スピーキング能力を向上させるための指導法等に関する実証研究

これまでの実践や理論に基づき、生徒のスピーキング能力の向上を図るための指導を実践し効果のあった実践事例をまとめ、教育センターのWebアップや研修での活用を通して周知する。
(平成29年度)

特別

防災教育のための教育クラウドとしての「地域情報センター」の構築

市町村教育委員会の協力を得て、地域の自然環境・社会環境・災害情報に関する具体的なデータを集積し、それらを活用した防災教育の授業案を作成し、授業実践する。

(平成28年度~30年度の3年間)
特別
高等学校におけるアクティブラーニングを教育内容と関連付けた授業の開発に関する調査研究

各教科等において、学びの質の深まりに着目した授業改善を行い、多様な実践事例をまとめWebアップするとともに、授業改善と学校内の組織開発を両輪としたカリキュラム・マネジメントを推進する。
(平成28年度~29年度の2年間)

課題

目標に準拠した授業と学習評価の在り方に関する調査研究

目標に準拠した授業、目標に準拠した評価を通した、子ども自身が目標の達成を実感できる指導・支援の実施に向けて、授業づくりの進め方や学習評価の活用に関する実践的研究を行い、その成果を明らかにする。

(平成28年度~29年度の2年間)
課題

「資質・能力の育成をめざした授業改善につながる評価問題」に関する実践研究

学期や年間などある程度長期のスパンで、子どもにつけたい力が身に付いたのかを見取る評価問題の開発を行い、その視点を生かした授業改善を進めることを通して、授業改善の質を高め、府内の子どもたちの学力向上をめざす。

(平成29年度)
課題

学校現場のニーズに応えた府立学校首席研修の内容開発

次代の管理職養成に向け、現在、学校現場において真に求められている首席の資質・スキル等について調査・研究し、研修内容を全面的に見直すことで、学校経営に有効的に参画できる首席の育成をめざす。

(平成29年度~30年度の2年間)
課題

地域の幼児教育の拠点となる「幼児教育センター」の機能と役割に関する調査研究

幼保連携型認定こども園教育・保育要領や今後の国の「幼稚園教育要領」の方向性を見据え、幼児教育に携わる指導者の資質の向上を図るための研修の在り方について調査研究を行う。 (平成28年度~30年度の3年間)

(平成29年度~30年度の2年間)
   <更新準備中>

平成28年度

区分
研究主題
重点

互いに認め合う共に生きる人権教育>

多様な子どもたちが、互いのアイデンティティを尊重し、共に生きるために必要な人権教育を進めるための取組に関する調査研究
課題

府立高校の不登校生徒への支援体制について調査・まとめを行い、不登校の背景要因についての共通理解、不登校の早期発見・早期対応、及び不登校が深刻化した生徒への専門家・関係機関と連携した支援を組織的に実施することが不登校問題の解消に資する。
課題

支援学校や支援学級の教育課程における学習評価の在り方に関する実践課題を明らかにし、教科等の目標と自立活動の目標を踏まえた評価規準の設定についてスタンダードな内容・方法等を検討する。リーフレットをWeb公開することによって、学校における授業改善の推進に資する。
課題

大阪府の公立中学校における理科教育の課題に関する調査研究

平成27年度全国学力学習状況調査の結果を詳細に分析し、小中学校の理科教育における大阪府の課題について精査する。
○大阪の小・中学校における、理科の授業に関わる状況(授業方法、理科室の設備・活用状況、学習状 況、授業担当教員の状況など)について多角的に調査する。
○府内や、他府県の成功事例を収集し理科の学力向上に効果的な手法を探る。
特別

科研費基盤研究 防災教育のための教育クラウドとしての「地域情報センター」の構築に関する研究

防災教育を進めていくために、市町村単位で地域教材の共同開発を行うとともに関連情報を集約することで地域情報センターとして授業に活用できるようにする。さらに、授業状況なども加え家庭でも防災について学べるクラウド型学習プラットホームの構築をめざす。
特別
高等学校におけるアクティブラーニングを教育内容と関連付けた授業の開発に関する調査研究

府立高校における授業改善と学校内の組織開発を両輪とした教科横断で取り組むアクティブ・ラーニングを推進し、教員自身が学習し成長し続けるしくみをつくり、学校が生徒も教員も互いに成長・学習する場となることをめざす。

平成27年度

区分
研究主題
重点

教志セミナーの効果と役割に関する調査・研究

教員養成において、即戦力としての教員を養成するに当たり、教育センターとして、どのような内容の研修を行い、どのような力をつけさせる必要があるかについて、セミナー修了生の学校現場における状況を調査し、分析する
課題

「互いを認めあい共に生きる人権教育」調査・研究

多様な子どもたちが、互いのアイデンティティを尊重し、共に生きるために必要な人権教育を進めるための取組に関する調査・研究
課題

不登校・ひきこもりの高校生支援に関する研究

○大阪府高等学校適応指導教室が府立高等学校の不登校生徒支援のセンター的機能を果たすため、大阪府内の公的機関による中学校卒業後の不登校・ひきこもりのサポート活動の実態調査を行い、学校や適応指導教室で活用することにより不登校生徒支援の推進を図る。 ○高校生を対象とした全国の適応指導教室の実態調査を行い、大阪府高等学校適応指導教室の事業推進と活性化に役立てる。
課題

「学習評価をいかした授業改善」に関する実践研究

今求められている力を子どもたちに育むためには、「何を教えるか」という知識の質や量の改善はもちろんのこと、「どのように学ぶか」という、学びの質や深まりを重視することが必要であり、学びの成果として「どのような力が身に付いたのか」に関する学習評価の在り方についての改善が必要である。そのために、アクティブ・ラーニングの実践研究を進めると共に、学習評価をいかした授業改善を推進し、学習目標・学習指導・学習評価を一体と捉えた授業について研究を進め、その成果を府内に発信する。
特別

科研費基盤研究(地学教育を中心としたGISを活用した防災教育プログラム研究)

地学教育を中心としたGISを活用した防災教育プログラムの構築と教育実践



3. 研究概要(別ページが開きます)


これまでの取組についての研究概要


4. 成果物(別ページが開きます)



5. 公的研究費

   大阪府教育センター科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)に係る事務取扱要領


   大阪府教育センターの研究活動における不正行為への対応に関する規程

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